2016年にカジノ法案が成立し日本でも、カジノの合法化が進み始めました。
しかし、6年経過した2024年現在日本にカジノは設立していません。
読者の方は「結局カジノ法案ってなんだったの?」や「日本にカジノはできないの?」と思っている方も多いでしょう。
- 日本にカジノがいつできるのか
- カジノ建設予定地
- カジノ法案について
本記事では上記内容を中心にして、現在の日本のカジノ事情について解説します。
日本のカジノを心待ちにしている方はぜひ、最後まで読んで参考にしてください。
また、おすすめのオンラインカジノについては、「総合的に評価が高いおすすめのオンラインカジノランキング」をご覧ください。
カジノの他の記事▼
【結論】日本でハウステンボスカジノができるのは最速で2027年!
計画通りに進めば、日本でカジノができるのは2027年中になります。
遅くとも2028年中に開業を目指しているようです。
開業場所は、長崎県佐世保市にある「ハウステンボス」になる見込みです。
また、2029年には大阪府大阪市にある「夢洲」でも開業を予定しています。
いずれにせよ、日本でカジノができるのは2020年代後半のようですね。
日本のカジノに必要なカジノ法案(IR推進法)ってなに?
カジノ法案(IR推進法)とは2016年に成立した、カジノを含めた総合型リゾートの建設と運営ができるようになる法律です。
カジノ法案はIR推進法とも言われています。
IRとは、Integrated Resortの略称で「統合型リゾート」と呼ばれています。
カジノ法案と聞くと「カジノの設立がどこでもできる」ように見えますが、それは間違いなんです。
あくまでも、カジノを含めた複合型リゾートの設立と運営を可能にする法律なんですね。
日本カジノ法案(IR推進法)は統合型リゾート
先述した通り、カジノ法案は統合型リゾートの建設と運営ができるようになる法律です。
しかし、統合型リゾートという言葉は聞いたことがない方も多いのではないでしょうか。
統合型リゾートとは、さまざまな施設を1つの場所に集めた施設のことです。
例えば
- カジノ
- 映画館
- 国際会議場
- ショッピングモール
などの施設を集めた複合施設を、統合型リゾートと呼びます。
カジノは統合型リゾートに入る施設の1つになるんですね。
つまり、統合型リゾートとはカジノを含めた娯楽施設が集まった複合施設のことを指します。
日本カジノ法案(IR推進法)の目的
IR推進法の目的を簡単に説明すると「観光客を集めて地域経済を活性化し財政難を改善しよう」という目的があります。
カジノ法案はカジノを解禁するための法律ですが、カジノ解禁が目的で作られた法律ではないんですね。
あくまで、地域経済の活性化や財政難の改善を目的とした法律が「IR推進法」です。
日本カジノ法案(IR推進法)のメリット
IR推進法の目的を説明しましたが、具体的なメリットは分かりませんよね?
ここでは、IR推進法の具体的なメリットについて解説します。
IR推進法の具体的なメリットは、次の3つです。
- 経済の成長と回復
- 都心以外の活性化
- 地域雇用の増加
それぞれのメリットについて詳しく解説します。
メリット1:経済の成長と回復
統合型リゾートを運営することで、経済の成長と回復が見込めます。
日本経済は十数年停滞していると言われています。
日本経済の停滞を改善すべく、さまざまな対策をおこなっていますが、経済の停滞が改善しているとは言えません。
そこで統合型リゾートを開業し外国人観光客を呼び込むことで、経済の成長と回復をすることが可能になります。
外国人観光客が増えることで景気が良くなるのは、中国人観光客で実証済みです。
そのため、外国人観光客を増やすべくIR推進法を進めているんですね。
統合型リゾートを運営することで、外国人観光客が増大し経済の成長と回復が期待できるでしょう。
メリット2:都心以外の活性化
都心以外に統合型リゾートを開園することで、都心以外の活性化にもつながります。
なぜなら、統合型リゾートを開園するにあたって、アクセスの改善やインフラ整備をおこない、観光客が訪れやすくなるからです。
アクセスを改善すれば、統合型リゾートに多くの観光客が訪れ、都心以外の地域でも活性化させることができます。
このように、都心以外の地域に統合型リゾートを開園することで、観光客が増加し地域の活性化につながるんですね。
メリット3:地域雇用の増加
統合型リゾートを開園することで、地域雇用の増加も見込めます。
なぜなら、統合型リゾートに入る施設はカジノだけではなく、ショッピングモールなどの多くの施設が入るからです。
多くの施設が入ると、その分だけ従業員が必要になりますよね。
想定従業員数は15,000人とも言われており、地域雇用の増加に貢献します。
そのため、統合型リゾートの開園は地域雇用の増加を促進するでしょう。
日本カジノ法案(IR推進法)のデメリット
先ほどはIR推進法のメリットについて解説しました。
経済の成長と回復や地域雇用の増加など、多くのメリットがご理解いただけたでしょう。
しかし、IR推進法はメリットだけでなくデメリットもあります。
IR推進法のデメリットは、次の3つです。
- 治安の悪化
- ギャンブル依存症の増加
- マネーロンダリング対策が必要
それぞれのデメリットについて詳しく解説します。
デメリット1:マネーロンダリング対策が必要
マネーロンダリングという言葉を知っていますか?
マネーロンダリングとは、不正なお金を次々に移動させお金の出所を分からなくさせる方法です。
このマネーロンダリングの場所に、カジノが利用されることがあります。
マネーロンダリングは歴史的にも問題になっています。
日本のマネーロンダリング対策は、世界では甘いとされています。
マネーロンダリング対策が甘くては、日本のカジノがマネーロンダリングの温床になってしまう可能性も。
そのため、IR推進法を進めると同時にマネーロンダリングの対策が必ず必要になります。
オンラインカジノでイカサマはある?疑惑の真相や見分け方を徹底解説!
デメリット2:ギャンブル依存症の増加
IR推進法が進み日本にカジノができることで、ギャンブル依存症が増加すると言われています。
ギャンブル依存症は、過剰にギャンブルにはまってしまう精神病の1つです。
ギャンブル依存症になると
- 借金
- 家庭崩壊
- 犯罪に手を出す
などの行為が増えていき、人生が狂ってしまうことも珍しくありません。
また、日本はギャンブル依存症が多いとされており、課題にもなっています。
日本にカジノができることで、気軽に遊ぶことができるようになるため、さらにギャンブル依存症が増えることが予想されます。
IRを進めるにあたって、ギャンブル依存症をどのように減らすかは、大きな問題の1つと言えるでしょう。
デメリット3:治安の悪化
統合型リゾートが開園することにより、治安の悪化が心配されています。
メリットの方で解説しましたが、統合型リゾートは外国人観光客をターゲットとしています。
当たり前ですが、日本と海外では文化が違うため、日本でのルールを守らない外国人が現れます。
ルールを守らない人が増えていけば、治安が乱れ悪化することも想像しやすいです。
例えば、スポーツ大会では試合が終わると、日本人が会場のゴミ拾いをしている所を海外で報道されたりしますよね。
会場のごみ拾いは、海外では珍しいから報道されているのです。
しかし、日本人は当たり前のようにゴミ拾いをしますよね。
このような違いから、統合型リゾート地周辺での治安の悪化が心配されています。
日本カジノ(統合型リゾート)の有力候補地はどこ?
ここまで、IR推進法について解説してきました。
IR推進法はカジノ解禁が目的ではなく、観光客を集めて財政を回復することが目的でしたね。
IR推進法については知ることができましたが「統合型リゾートはどこにできるんだ?」と疑問に思った方も多いはず。
ここでは、統合型リゾートの有力候補地を解説します。
現在有力候補地として挙がっているのは、次の2箇所です。
- 大阪府大阪市「夢洲」
- 長崎県佐世保市「ハウステンボス」
それぞれの候補地について詳しく解説します。
有力候補地1:大阪府大阪市「夢洲」
大阪府大阪市「夢洲」はIR推進法が話題になって直ぐ、開業候補地に立候補した自治体の1つです。
立候補当時は「万博」+「IR」をセットで誘致し、同時に開業を目指していました。
しかし、新型コロナウイルスやスケジュールの遅延から、2020年代後半に「部分的に開業」へと方針変更しました。
問題点としては、土壌からの基準値を超える汚染物質や、地盤沈下の危険性など土壌関係の問題が挙げられています。
また、アクセス手段にも問題があり、地下鉄中央線は繁華街から乗り入れできずアクセスが不便と言えます。
駅周辺の整備事業もめどが立っておらず、交通関係の問題が課題となっています。
有力候補地2:長崎県佐世保市「ハウステンボス」
長崎県佐世保市にある「ハウステンボス」も有力候補の1つです。
長崎県は、人口・雇用の減少や財源不足を解決するために、IR誘致を進めてきました。
もともと九州地方は観光資源が豊富であり、IR誘致に成功すれば九州全体への集客にも繋がるとされています。
そのため「ハウステンボス」のIR誘致を九州全体が支援している形になります。
「ハウステンボス」は日本一広いテーマパークとして知られており、ヨーロッパの街をテーマとしています。
現在「ハウステンボス」は、新型コロナウイルスの影響もあり2億円以上の損失をだしており、厳しい経営状態です。
そのため、IRはハウステンボスの立て直しという面もあります。
問題点はアクセス手段の悪さです。
長崎市内からバスに乗ると1時間程かかり、アクセス手段がよくありません。
現在アクセス手段の改善を図るために、路面電車やモノレール等が検討されています。
日本カジノ(統合型リゾート)の有力候補以外の候補地
IR誘致として有力なのは、先ほど紹介した「大阪」と「長崎」です。
しかし、有力候補ではないですが今後有力候補として、再度誘致を表明する可能性がある候補地も存在します。
ここでは、今後の有力候補地を解説します。
今後有力地候補になる可能性が高いのは、次の3つです。
- 東京都「お台場」
- 愛知県名古屋市「金城ふ頭」
- 愛知県常滑市「中部国際空港島」
それぞれの候補地を詳しく解説します。
候補地1:東京都「お台場」
東京都「お台場」は、湾岸エリアがIR誘致候補地になっています。
アクセス手段も良好で、電車やバスなどでもアクセスが容易で国内外問わず集客しやすい場所です。
一見メリットばかりのように見えますが、新型コロナウイルスの影響が強く、現在は誘致検討を休止している状況です。
問題点としては、新型コロナウイルスの他に「都議会内での反対」などが挙げられます。
しかし、IR誘致候補地となっている湾岸エリアは、東京オリンピック競技場の施設が複数残っています。
残された施設の利用方法は決まっておらず、赤字になるとされています。
赤字になる施設を、IRとして有効活用できれば大きな利益です。
そのため、今後誘致活動を再開する可能性は高いでしょう。
候補地2:愛知県名古屋市「金城ふ頭」
同じく愛知県にある名古屋市「金城ふ頭」も候補地です。
リニア鉄道博物館やレゴランドを開園するなど、再開発が進んでいる場所です。
居住者が少なく、名古屋からのアクセスも容易なことから誘致地として優れている場所と言えるでしょう。
問題点とは先述した「中部国際空港島」と競合している点です。
現状は愛知県は「中部国際空港島」を、名古屋市は「金城ふ頭」を誘致している状況です。
政府のコメントからも、県と連携せず独自にIR誘致を進めるのは、困難だと言えます。
県側と協力することはしないそうですが、協力しどちらか1つを候補地とすれば、有力候補地として再浮上するのではないでしょうか。
候補地3:愛知県常滑市「中部国際空港島」
愛知県常滑市にある「中部国際空港島」も候補地の1つです。
広さとしては、関西国際空港の次に大きい海上国際空港になります。
中部国際空港島は、居住者がおらず近隣住民との問題もなく、誘致しやすい場所と言えるでしょう。
アクセスも高く、特に外国人観光客を集客しやすい好立地です。
現在は、新型コロナウイルスの影響もあり動きを見せていません。
しかし、好アクセス・好立地の中部国際空港島は今後有力候補地として動きを見せる可能性は十分あります。
問題点としては、後述する名古屋市「金城ふ頭」と競合している点です。
県知事と市長が別の場所を誘致しているため、今後どのようになっていくのか不明な点でもあります。
IR法案誘致を撤退(中止)した候補地
ここまで、IR誘致候補地を紹介してきました。
有力候補地として「大阪」「長崎」、今後有力候補地になる可能性のある候補地は「東京都」「愛知」でしたね。
IR誘致を進める一方で、さまざまな事情からIR誘致を中止した候補地も存在します。
しかし、長崎や大阪でのIR誘致が成功した場合は、再びIR誘致に立候補する候補地も存在します。
ここでは、IR法案で誘致を撤退したが、場合によっては再び誘致に立候補する可能性のある候補を紹介します。
再び立候補する可能性のある候補地は、次の4つです。
- 千葉県千葉市「幕張」
- 神奈川県横浜市「山下ふ頭」
- 北海道「苫小牧市・留寿都村」
- 和歌山県和歌山市「和歌山マリーナシティ」
それぞれの候補地を詳しく解説します。
撤退地1:千葉県千葉市「幕張」
千葉県千葉市の「幕張」は当初「IRに適している」と言われていました。
なぜなら、候補地の「幕張」は広い土地とNICE施設、集客施設など必要なものが揃っていたからです。
アクセス手段も良好で、成田国際空港から近く外国人観光客を集客しやすい場所です。
しかし、国が提示した申請期間が短く間に合わない。
2019年に襲った台風の影響もあり、誘致を見送ることになりました。
しかし、完全に撤退したわけではなく、あくまでも見送りのようで、今後IR誘致の可能性ついて研究していくそうです。
長崎や大阪のIR誘致が成功したら「幕張」も誘致候補として立候補の可能性が、高いと言えるでしょう。
撤退地2:神奈川県横浜市「山下ふ頭」
「山下ふ頭」は2019年にIR誘致を発表していました。
一時期は有力候補とされており、大阪に立候補した事業者が横浜に転向し話題になっていました。
広い敷地と穏やかな水域がある「山下ふ頭」は「IR理想の地」と言われるまでの候補地。
しかし、横浜ハーバーリゾート協会や市民からの反対が強いのが問題点でした。
2021年の横浜市長選でカジノ反対派が当選したことにより、同年9月に誘致の撤退を正式に発表しました。
今後は、カジノ抜きで山下ふ頭を再開発検討しているとのことで、IR誘致再浮上は難しいと言えるでしょう。
撤退地3:北海道「苫小牧市」「留寿都村」
もともと北海道の苫小牧には、海外IR事業者の会社があり北海道のIR誘致には積極的でした。
北海道知事は誘致には慎重でしたが、さまざまな取り組みをしていたようです。
しかし、住民の反対や環境問題などさまざまな問題が出てきました。
その結果、2019年に苫小牧市IR誘致の撤退を発表。
苫小牧市IR誘致の徹底を発表後、北海道全体が誘致の見送りという意見に傾いていきました。
留寿都村ではIR関係の汚職が発覚、マイナスイメージを払拭できなかったため、2020年にIR誘致を中止しました。
とは言え、IRに挑戦するという考えは変わっておらず、IR誘致の成功次第では誘致の再検討も十分にあるでしょう。
撤退地4:和歌山県和歌山市「和歌山マリーナシティ」
和歌山県はカジノ誘致に積極的で、業界では「隠れた最有力候補」とまで言われていました。
マリーナシティはすでにリゾート地として整備されており、IRに適した場所と言えるでしょう。
最有力候補である「大阪」と隣接していることもあり、やや劣るように見られがちでした。
しかし、隣接している「大阪」との相乗効果をアピールすることで誘致を狙っていました。
問題もなくIR計画が進んでいるように見えましたが、初期等に必要な約4,700億円の調達が不透明さが問題とされ、誘致を撤退することになりました。
とは言え、IR誘致自体は前向きであり資金調達を明確にすることができれば、再び誘致を進めることもあるでしょう。
今すぐ遊びたいならオンラインカジノがおすすめ!
ここまで、IR誘致候補地について解説してきました。
しかし、IR開園は時間が掛かり日本でカジノができるのは当分先です。
しかし読者の方には「IR開園まで待てない!」と思う方も多いでしょう。
すぐにでもカジノで遊びたいなら「オンラインカジノ」がおすすめです。
特にその中でも、入金不要ボーナスが30ドルもらえて出金条件も10倍と比較的甘い「コニベット」がおすすめです。
オンラインカジノは日本に居ながら、今すぐカジノで遊ぶことができますよ。
本章では、オンラインカジノがおすすめな3つの理由を解説していきます。
- 日本に居ながら手軽にカジノが遊べる
- 豊富な決済手段
- お得なボーナス多数
それぞれのおすすめポイントを詳しく解説します。
おすすめポイント1:日本に居ながら手軽にカジノで遊べる
オンラインカジノならスマホやPCを使って、気軽にカジノで遊ぶことができます。
海外のカジノへ遊びに行くと、交通費や宿泊費などカジノ費用以外にも多くのお金が必要になります。
また、飛行機で移動するため体への負担も大きいです。
しかし、オンラインカジノなら自宅に居ながら、スマホやPCで遊ぶことができますよ。
交通費や宿泊費なども必要ないので、よりカジノゲームを楽しむことができます。
オンラインカジノのアカウントも、直ぐに作成でき簡単です。
PCやスマホで手軽に遊べるのが、オンラインカジノの魅力の1つと言えるでしょう。
また、私個人的な意見だと正直実際のカジノよりもオンラインカジノの方が儲かる確率は高いです。
下記記事では、オンラインカジノは「なぜ儲かりやすいのか」「実際にどう稼ぐのか」という点を解説していきます。
オンラインカジノは本当に儲かる?稼ぐコツや利益の出やすいゲームを解説
おすすめポイント2:豊富な決済手段
オンラインカジノなら、豊富な決済手段で簡単に入金できますよ。
オンラインカジノで使える決済方法は、次のものがあります。
- 銀行振込
- 電子決済
- 仮想通貨
- クレジットカード
多くの決済方法に対応しているのは、オンラインカジノの魅力の1つです。
また、オンラインカジノの中には日本人向けのオンラインカジノもあります。
例えば「遊雅堂」というオンラインカジノは、日本円で入金することができます。
通常カジノで遊ぶには、日本円を海外通貨に変える必要があるんですね。
しかし、日本人向けのオンラインカジノを選べば、海外通貨に変える必要はありません。
豊富な決済手段は、オンラインカジノの特徴と言えるでしょう。
おすすめポイント3:お得なボーナス多数
オンラインカジノではお得なボーナスが多数あり、お得に遊ぶことができますよ。
例えば、オンラインカジノには「入金不要ボーナス」というものがあります。
入金不要ボーナスとは、オンラインカジノに登録するだけで、お金がもらえるというものです。
おすすめ記事:最大50ドルのオンカジ入金不要ボーナス
他にもさまざまなボーナスがオンラインカジノごとにあり、お得に遊ぶことができるようになっているんですね。
ボーナスを活用することで、お得にオンラインカジノで遊ぶことができますよ。
日本のカジノに関するよくある質問
ここからは、日本のカジノに関するよくある質問と回答を紹介します。
ここまで読んだ読者の方なら、IR推進法について理解が深まったと思います。
しかし「結局カジノってどういう扱いなの?」と疑問に思った方も多いはず。
ここでは、そんな読者の方の質問に対しての回答を用意しました。
今回紹介する質問は、次の3つです。
- そもそも日本でカジノは合法なんですか?
- 日本で違法(闇カジノ)で遊ぶとどうなりますか?
- 日本でオンラインカジノを遊んでも大丈夫ですか?
それぞれの質問に対して詳しく解説します。
Q1:そもそも日本でカジノは合法なんですか?
カジノ法案が成立しましたが、日本でカジノは「違法」になります。
具体的には「店舗型」の賭博場が違法になります。
パチンコ店のように「カジノ店」が違法になるんですね。
「パチンコ店はどうして違法じゃないの?」と思う方も多いでしょうが、パチンコや公営競技・宝くじなどのギャンブルは特別法により「合法」となっています。
「カジノ法案が成立したのになんでカジノ店がないの?」と思った方もいると思いますが「違法」だからなんですね。
日本でのカジノは基本的に「違法」と覚えておけば大丈夫ですよ。
オンラインカジノは違法?直近の逮捕事例&そもそも警察にバレるのか?
Q2:日本で違法(闇)カジノで遊ぶとどうなりますか?
違法(闇)カジノで遊ぶと、賭博罪が適応され「逮捕」されます。
違法カジノ(闇)カジノの怖いところは、遊んでいなくても「その場に居る」だけで逮捕されることです。
「違法(闇)カジノに招待されたけど様子だけ見てみようかな」と思い違法(闇)カジノに行ったら摘発され逮捕された事例もあります。
カジノで遊びたいからと言っても、絶対に違法(闇)カジノには手を出してはいけません。
逮捕されてしまえば、人生が狂ってしまいますよ。
違法(闇)カジノに関われば逮捕されるので、場所を知っていても近づかないようにしましょう。
Q3:日本でオンラインカジノを遊んでも大丈夫ですか?
オンラインカジノは「違法」でも「合法」でもありません。
所謂グレーゾーンに当たります。
なぜなら、賭博に関係する法律は「国内の賭博」を罰する法律だからです。
オンラインカジノの場合は「海外」で運営しているオンラインカジノで「海外」でお金を賭けている状態になります。
つまり「国内で賭けているとは言えない」状態なんですね。
そのため、オンラインカジノは「違法」ではありません。
しかし、オンラインカジノでも違法になる場合があります。
違法になるのは「インカジ」と呼ばれる「ネットカジノ店」です。
インカジはネットカジノを店内でプレイし、店内で換金できるお店です。
完全に違法なので「インカジ」には近づかないようにしましょう。
オンラインカジノは違法?直近の逮捕事例&そもそも警察にバレるのか?
【まとめ】日本でカジノが遊べるのは2020年代後半から!
日本でカジノが遊べるのは2020年代後半からと、やや不透明ですが確実に時期は近づいてきています。
最初にできるカジノは長崎、続いて大阪で開園する予定になっています。
IR推進法により、IR誘致は3箇所までとなっており今後、どの地域がIR候補地になるのかも注目ですね。
しかし開園まで当分先であり、日本でカジノが遊べるのはまだこれから。
開園まで待てないなら、オンラインカジノという手段もあります。
オンラインカジノなら今すぐにでもカジノゲームで遊ぶことができますよ。
オンラインカジノならではの利点もあるのでぜひ、遊んでみてください。